喪主がやることと葬儀の準備|危篤・臨終から葬儀後までの流れを解説

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ご家族が危篤との知らせを受けたとき、あるいは大切な方を見送ったとき、深い悲しみのなかで喪主として数多くの判断を求められます。葬儀は短い時間のうちに、連絡・搬送・打ち合わせ・当日の進行と続いていくため、あらかじめ全体の流れを知っておくだけで、落ち着いて動けるようになります。このページでは、危篤・臨終のときから葬儀を終えたあとの手続きまでを、喪主の視点で順を追って解説します。初めて喪主を務める方にも分かるよう、専門用語はできるだけかみくだいて説明します。費用はいずれも目安であり、地域や宗派、葬儀の規模によって変わる点をふまえてお読みください。

喪主とは(役割と決め方)

喪主とは、遺族を代表して葬儀全体を取り仕切る中心的な役割を指します。弔問を受ける立場でもあり、通夜や告別式では参列者への挨拶を担うことが一般的です。葬儀社との打ち合わせでも、喪主が窓口となって進めていきます。

誰が務めるかに厳密な決まりはありませんが、故人の配偶者が務めるのが一般的です。配偶者が高齢であったり体調がすぐれなかったりする場合は、長男・長女など子どもが務めることも多くみられます。近年は性別や続柄にこだわらず、故人ともっとも縁の深い方が務める例も増えています。ご家族で話し合って決めて差し支えありません。

似た言葉に「施主(せしゅ)」があります。喪主が遺族の代表として葬儀を主宰する立場であるのに対し、施主は費用を負担する立場を指します。個人の葬儀では喪主と施主を同じ人が兼ねることが多く、両者を区別する必要があるのは、会社が主催する社葬などの場合です。

喪主は気丈にふるまおうと無理をしがちですが、悲しみのなかで、すべてを一人で担う必要はありません。受付や会計、車の手配などは、親族や信頼できる方に世話役として分担してもらうと、喪主は挨拶や弔問への対応に専念できます。周囲に頼ることも、大切な準備のひとつです。

危篤・臨終のときにすること

危篤の知らせを受けたら、まずは会っておきたい近親者へ落ち着いて連絡します。あわてて多くの方へ一斉に連絡する必要はありません。臨終を迎える前後で、次のような点を確認しておくとよいでしょう。

  • 会わせたい近親者・親しい方への連絡
  • 延命治療を続けるかどうかなど、本人や家族の意思の確認
  • 菩提寺がある場合は、僧侶への一報
  • 入院費の精算や、当面必要になる現金・貴重品の準備

菩提寺がない場合や、どの宗派で行うか分からない場合でも、葬儀社に相談すれば宗教者を紹介してもらえます。深夜や早朝の連絡は相手への配慮が必要ですが、危篤や訃報は急を要するため、要点を短く伝えれば失礼にはあたりません。

臨終を迎えると、医師により死亡が確認され、死亡診断書が発行されます。この書類は死亡届の提出やさまざまな手続きに必要となるため、複数枚のコピーをとっておくと後の手続きがスムーズです。病院で亡くなった場合は、長くとどまることはできず、安置する場所へ移す必要があります。そのため、葬儀社への連絡を早めに行うことになります。

あわせて、故人がエンディングノートや遺言を残していないかを確認しておくと安心です。葬儀の形式や宗派、連絡してほしい方などの希望が記されていることがあり、その後の判断の助けになります。見当たらない場合は、分かる範囲で家族の意向をまとめておきましょう。

亡くなった直後の流れ

ここでは、臨終からご葬儀を終えるまでの一般的な流れを時系列で示します。地域や宗派によって順序や名称が異なる場合がありますので、目安としてご覧ください。

段階主な内容
死亡確認医師による死亡確認と死亡診断書の受け取り
葬儀社へ連絡搬送と安置の依頼、担当者との顔合わせ
ご遺体の搬送・安置自宅または安置施設へ搬送し、安置します
死亡届・火葬許可死亡届を役所へ提出し、火葬許可証を受け取ります
打ち合わせ日程・会場・形式・費用などを決定します
通夜親族や弔問客を迎えます
葬儀・告別式読経・弔辞・お別れを行います
火葬火葬場で荼毘に付します
初七日・精進落とし法要と会食(繰り上げて行うことが多い)

ご遺体を安置したあとは、枕元に飾りを整える枕飾りや、宗派によっては枕経(まくらぎょう)を営むこともあります。この間に、喪主は葬儀社と本格的な打ち合わせに入ります。近年は、遠方の親族に配慮して、初七日の法要を葬儀・告別式の日に繰り上げて行うことも増えています。全体像を先につかんでおくと、次に何をするのかが見通しやすくなります。

なお、日本では、亡くなってから二十四時間を経過しないと火葬できないと法律で定められています(一部の例外を除きます)。そのため、通夜・葬儀の日程は、火葬場の予約状況とあわせて調整することになります。急ぎたい気持ちがあっても、この点は押さえておきましょう。

葬儀社の選び方

葬儀社は、葬儀の進行を支える大切なパートナーです。可能であれば、危篤や臨終を迎える前に候補を決めておくと、いざというときに慌てずに済みます。事前相談を受け付けている葬儀社も多く、費用や流れをあらかじめ確認できます。

  • 複数の葬儀社から見積もりをとって比較する
  • 費用の内訳(何が含まれ、何が別料金になるのか)を確認する
  • 担当者の説明が丁寧で、こちらの希望を聞いてくれるかを確かめる

見積もりを見るときは、総額だけでなく、式場使用料・火葬料・返礼品・飲食など、項目ごとの金額を確認します。「一式」とまとめられている場合は、何が含まれるのかを具体的にたずねると、あとから追加費用に驚くことを防げます。

病院などから急いで搬送が必要な場合は、まず搬送だけを依頼し、葬儀そのものは落ち着いてから決めても構いません。搬送を頼んだ会社に、必ずしもすべてを任せる必要はありません。内容や葬儀費用の目安を確認したうえで、納得できる葬儀社を選びましょう。

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葬儀の形式を決める

葬儀の形式は、参列者の規模や故人・ご家族の希望によって選びます。主な形式は次のとおりです。

  • 一般葬:親族に加え、友人・知人・仕事関係の方など広く参列いただく、従来型の葬儀です。
  • 家族葬:家族や親しい方を中心に、少人数で行う葬儀です。近年選ぶ方が増えています。くわしくは家族葬とはをご覧ください。
  • 一日葬:通夜を行わず、告別式と火葬を一日で行う形式です。
  • 直葬(火葬式):通夜・告別式を行わず、火葬のみを行う形式です。くわしくは直葬(火葬式)をご覧ください。

参列者の人数の目安は、一般葬で数十名以上、家族葬で十名前後から数十名、直葬や一日葬はさらに少人数です。日数は、通夜と告別式を行う場合は二日、一日葬や直葬は一日が目安になります。それぞれ費用や参列者への配慮も異なるため、迷ったときは、故人の交友関係の広さと、ご家族が落ち着いて見送れるかどうかを基準に考えるとよいでしょう。

形式が決まったら、参列をお願いする範囲にあわせて訃報を連絡します。一般葬では友人・知人や勤務先などへ広く伝え、家族葬では参列を限る旨をあらかじめ伝えておくと、後日の弔問や香典への対応がしやすくなります。誰にどこまで知らせるかは、ご家族で相談して決めましょう。

喪主が決めること・準備すること

葬儀社との打ち合わせでは、喪主が中心となって次のような項目を決めていきます。

  • 日程と会場:火葬場の空き状況をふまえて決めます。
  • 宗教者への連絡:菩提寺がある場合は、僧侶へ読経を依頼します。
  • 遺影写真:故人らしい表情の写真を選びます。
  • 弔辞・弔電:弔辞をお願いする方への連絡や、いただいた弔電を読む順番の確認をします。
  • 供花・供物:並べる順序は、故人との関係の深さに配慮します。
  • 返礼品・会葬礼状:参列者へのお礼の品や礼状を用意します。
  • 会食(通夜振る舞い・精進落とし):おおよその人数の見込みを伝えます。

あわせて、喪主やご家族自身の喪服や数珠、袱紗(ふくさ)なども早めに用意しておくと、当日あわてずに済みます。決めることが多く感じられるかもしれませんが、葬儀社の担当者が順を追って案内してくれます。分からない点は、その都度たずねて構いません。ひとりで抱え込まず、ご家族で分担するのもよい方法です。

喪主の挨拶

喪主は、いくつかの場面で参列者へ挨拶をします。長く話す必要はなく、感謝の気持ちを短く伝えれば十分です。主な場面は次のとおりです。

  • 通夜のあと(通夜振る舞いの前後):参列へのお礼を述べます。
  • 告別式の最後(出棺の前):会葬へのお礼と、生前のご厚誼への感謝を伝えます。
  • 精進落としの席:僧侶や親族へのねぎらいと感謝を述べます。

挨拶では、参列へのお礼、故人が生前受けた厚意への感謝、遺族への今後のお付き合いのお願い、をおもに盛り込むと形になります。たとえば告別式では、「本日はご多用のところ、亡き◯◯の葬儀にご会葬いただき、誠にありがとうございました。生前に賜りましたご厚情に、故人に代わり厚く御礼申し上げます」といった流れが基本です。「重ね重ね」「たびたび」といった忌み言葉は避けます。原稿を手にしたまま読み上げても失礼にはあたりません。うまく話せなくても、気持ちが伝われば十分です。

葬儀後にやること

葬儀を終えたあとも、喪主やご家族にはいくつかの務めが残ります。おもなものは次のとおりです。

  • 香典返し:いただいた香典へのお返しです。四十九日の忌明け後に贈るのが一般的です。
  • 法要の手配:初七日、四十九日、一周忌などの日程と会場を決めます。
  • 各種手続き:年金・保険・名義変更など、期限のある手続きが数多くあります。

手続きのなかには、世帯主の変更や年金の受給停止など、早い時期に行うものもあります。期限のあるものから優先し、必要な書類(戸籍謄本や故人の通帳など)を早めにそろえておくと、あとの手続きが楽になります。種類が多いため、抜け漏れを防ぐには、死後の手続きチェックリストで全体像を確認しながら、ひとつずつ進めると安心です。

また、いただいた香典は、香典帳とあわせて整理しておくと、香典返しの手配がスムーズです。葬儀でとくにお世話になった方へは、後日あらためてお礼を伝えるとていねいです。無理のない範囲で、少しずつ進めていきましょう。

費用の目安と支払い

葬儀にかかる費用は、形式や規模、地域によって幅があります。一般的には、葬儀そのものの費用に加えて、飲食接待費やお布施などが必要です。あくまで目安として、事前に総額のイメージをつかんでおきましょう。

  • 葬儀一式の費用:形式によって、数十万円から百数十万円程度が目安です。
  • 飲食接待費・返礼品:参列者の人数に応じて変動します。
  • お布施:宗教者へのお礼です。宗派や地域によって異なります。

参列者からいただく香典は、費用の一部にあてられます。金額の相場は故人との関係によって変わるため、香典の金額相場もあわせて確認しておくと、お返しの目安になります。ただし、香典だけで費用をまかなえるとは限らないため、いただいた香典は費用の一部と考え、不足分の支払いの見通しを立てておきましょう。

また、健康保険から葬祭費や埋葬料が支給される場合があり、申請すれば数万円程度を受け取れることがあります。支払いのタイミングや方法は葬儀社によって異なり、後日払いに対応する場合や、クレジットカードが使える場合もあります。まとまった費用が必要になるため、支払い方法と時期は契約前に確認しておくと安心です。おおまかな総額は葬儀費用相場シミュレーターで試算できますので、参考になさってください。

よくある質問

喪主は誰が務めるのが一般的ですか。

故人の配偶者が務めるのが一般的です。配偶者がいない場合や高齢の場合は、長男・長女など子どもが務めることが多くみられます。厳密な決まりはなく、故人ともっとも縁の深い方が務めて差し支えありません。

亡くなった直後、最初に何をすればよいですか。

病院で亡くなった場合は、医師から死亡診断書を受け取り、葬儀社へ連絡して搬送と安置を依頼します。あわせて近親者へも連絡します。まずは搬送だけを頼み、葬儀の内容は落ち着いてから決めても構いません。

葬儀社はいつ決めればよいですか。

可能であれば、危篤や臨終を迎える前に候補を決めておくと安心です。事前に決められなかった場合でも、搬送を先に依頼し、複数社を比較してから正式に決めることができます。

挨拶がうまくできるか不安です。

長く話す必要はありません。参列へのお礼と故人への感謝を短く伝えれば十分です。原稿を手にしたまま読んでも失礼にはあたりませんので、無理をせず、気持ちを伝えることを大切にしてください。

施主と喪主は何が違いますか。

喪主は遺族を代表して葬儀を主宰する立場、施主は費用を負担する立場を指します。個人の葬儀では同じ人が兼ねることが多く、両者を区別するのは社葬などの場合です。

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まとめ

喪主の務めは多岐にわたりますが、全体の流れを一度つかんでおけば、いざというときも一つずつ対応していけます。危篤・臨終のときは、近親者への連絡と葬儀社への依頼を落ち着いて行い、その後は担当者の案内にそって、日程・形式・準備を進めます。当日は世話役の方に助けてもらいながら、喪主は挨拶や弔問への対応に力を注ぐとよいでしょう。費用はいずれも目安であり、地域や宗派、規模によって変わります。分からないことは葬儀社や周囲の方に相談しながら、無理のない範囲で、故人を見送ってください。

※本記事は一般的な流れを解説したもので、費用はすべて目安です。手続きの要件や葬祭費・埋葬料などの制度は、お住まいの自治体や加入している健康保険、宗派によって異なります。正確な情報は、葬儀社や各窓口、専門家にご確認ください。